- 自然界の多くの現象には周期がある。その周期の影響を受けて様々な活動が変化している。
- 自然界の周期には、短期・中期・長期の様々な時間スケールがあり、それらが重なり合うことで、自然界の活動は複雑に変化している。
- 太陽系においては、太陽の活動周期が惑星の自然環境に影響を及ぼしていると考えられる。従って、我々人類の活動も太陽活動の周期に影響を受けていると推察されるのである。
- 太陽活動は、太陽黒点などの直接観測によって把握できる。また、樹木年輪などに残された放射性炭素（¹⁴C）の変化を調べることによって、過去の太陽活動を間接的に復元することもできる。
- 放射性炭素の長期的変化は、過去12000年までさかのぼることができる。
- 過去12000年前から9000年前にかけて空気中の放射性炭素が減少していることから、この時期に太陽活動が活発化した可能性が考えられる。また、この時期には地球の気候が温暖化し、極地方を含む大規模な氷床が融解して海面が上昇したことが知られている。これらの現象の間には、太陽から地球に届くエネルギーや地球環境の変化を介した関係が存在した可能性がある。
- 地球の自転による遠心効果は赤道付近で最も強く、地球や海水の分布にも影響を与えている。そのため、氷床の融解による海面上昇についても、地球の自転による遠心効果によって赤道方面でより大きく現れる可能性がある。
- 約9000年前から約8000年前にかけては、大気中の放射性炭素が増加する傾向が見られる。この変化は太陽活動の弱まりと整合するが、地球磁場や炭素循環などの影響も考慮する必要がある。この時期には、一部の地域で海面上昇の停滞や一時的な海退が認められる。その後、約8000～7000年前から海面上昇が再び進み、約7000～6000年前には縄文海進が顕著になった。瀬戸内海などでは、海面上昇によってかつての河谷や低地が海水に覆われ、現在の海域へと変化していった痕跡が残されている。
- 約1500年前から約400年前にかけて、大気中の放射性炭素には増加傾向が見られ、過去の太陽活動が低下していた可能性が示される。この期間にはウルフ極小期、シュペーラー極小期、マウンダー極小期、ダルトン極小期など、複数の太陽活動極小期が存在した。これらの時期の一部は小氷期の寒冷化と重なっており、太陽活動の周期的な変動が地球の気候変動に影響を与えた可能性が考えられる。ただし、小氷期の形成には火山活動や海洋・大気循環など、太陽活動以外の要因も関与したと考えられている。
- 約300年前のマウンダー極小期以降、太陽活動は11年周期などの変動を繰り返しながら、長期的にも変化してきた。大気中の放射性炭素（¹⁴C）の変化は、その太陽活動を過去にさかのぼって推定するための重要な指標の一つである。ただし、¹⁴Cの変動には地球磁場や炭素循環などの影響も含まれているため、太陽活動だけで説明することはできない。近代以降、地球は温暖化し、それに伴って氷河・氷床の融解や海水の熱膨張による海面上昇が進んでいる。太陽活動の変動は地球の気候に影響を与える自然要因の一つであるが、近代の温暖化には人為的な温室効果ガスの増加など、複数の要因が関与している。こうした太陽活動の変動と地球環境、人類文明の変化との関係をさらに考察する必要がある。
- 過去12,000年間の大気中の放射性炭素（¹⁴C）の変化を考察すると、数千年規模の変動が認められる。特に約300年前から現在にかけて見られる¹⁴Cの減少傾向は、約12,000年前の変化と類似しているようにも見える。このことから、現在の太陽活動が長期的な活動期に入っている可能性も考えられる。ただし、¹⁴Cの変動には太陽活動だけでなく、地球磁場や炭素循環などの影響も含まれているため、この類似性だけから数千年周期の太陽活動を確定することはできない。近代の地球温暖化については、産業革命以降の温室効果ガスの増加が主要な要因として認められている一方、太陽活動も自然変動の一因として検討する必要がある。過去の太陽活動極小期と寒冷期が重なる事例を考慮すれば、太陽活動が長期的に活発化した場合の地球環境への影響についても検証する必要がある。もし現在が数千年規模の太陽活動の長期活動期に相当するなら、その影響が今後どの程度の期間継続するのかは重要な研究課題となる。
- 太陽活動の変化は、太陽黒点数の変化と密接に関係している。ベルギー王立天文台SILSOがまとめている1700年以降の国際黒点数の長期系列を分析すると、約11年周期で黒点数が増減することが明瞭に確認できる。また、個々の11年周期の強さにも長期的な変動があり、約100年規模で強い周期と弱い周期がまとまる傾向が認められる。これは一般にグライスベルク周期として知られている。すなわち、太陽活動には短期的な約11年周期と、それをゆっくり変化させる約100年規模の変動が重なっていると考えることができる。
< data: https://www.sidc.be/silso/home >
- 第2章「神々の実相論」で説明したが、岡田茂吉師は、1931年までの約3000年間を「夜の時代」とし、1931年6月15日を境に「昼の時代」へ転換したと教えられている。また、「昼間の世界ということは黒点が変化するのです」と述べ、太陽黒点を太陽活動の変化を示す重要な現象として捉えている。
現代の太陽物理学においても、太陽黒点は太陽の磁気活動を示す代表的な指標であり、約11年周期で増減することが確認されている。また、個々の11年周期の活動強度にも長期的な変動が認められる。そこで、1700年以降の太陽黒点活動の変化を、岡田師が説いた「夜昼転換」との関係から考察すると、1931年以降の太陽活動の変化が、「昼の時代」の一つの自然科学的な表れ（黎明期）として対応している可能性も考えられる。
ただし、1931年6月15日に太陽活動そのものが物理的に転換したことが科学的に確認されているわけではない。また、現在が数千年規模の太陽活動の長期活動期に入ったことも確定していない。したがって、1931年以降の太陽活動と「昼の時代」との関係は、今後の太陽活動の長期的変化を観測することによって検証すべき仮説として捉える必要がある。
- 太陽活動が低下したシュペーラー極小期やマウンダー極小期などは、小氷期の寒冷な時期と重なっている。一方、17世紀末から18世紀にかけて太陽活動が回復していく時期には、英国で産業革命が始まり、その後、蒸気機関、電気、通信、輸送、原子力、コンピューターなどの技術が急速に発展し、約250～270年の間に現代文明が形成されていった。このことから、太陽活動と人類文明の発展との間には、何らかの関係が存在する可能性が考えられる。ただし、産業革命や近代文明の発展には、石炭などのエネルギー資源、技術革新、科学思想、教育、社会制度、交易など、多くの要因が関与しているため、太陽活動だけを原因とすることはできない。
本書ではさらに、太陽活動の活発化が地球の物質的環境だけでなく、地球の霊界、すなわち量子情報場にも影響を与え、それによって人類の意識や認識能力が変化する可能性を考察する。「昼の時代」とは、単に太陽の光が強くなるという意味ではなく、これまで見えなかったものが見えるようになり、自然界の「理」を人類がより深く認識できる時代とも解釈できる。その結果として、発明・発見が促進され、科学技術の進歩が加速した可能性について、さらに検討していく必要がある。
- 一方、世界的な社会変動や大事件についても、約100年規模のグライスベルク周期との時間的な対応を考察することができる。20世紀前半から中頃にかけては太陽活動が比較的活発な時期であり、この時期には第一次世界大戦、第二次世界大戦など、世界史を大きく変える出来事が発生した。太陽活動とこれらの戦争との間に直接的な因果関係が確認されているわけではないが、両者の時間的な対応については、さらに検証する価値がある。
本書では、太陽から地球へもたらされるエネルギーの変化が、物質的な地球環境だけでなく、地球の霊界、すなわち量子情報場にも影響を与える可能性を考えている。その結果、これまで潜在していた情報や社会的問題が顕在化し、既存の価値観や社会構造が変化して、新しい秩序が形成されていく過程を「世界的浄化作用」と捉えることができる。ただし、ここでいう浄化とは戦争や災害そのものを肯定するものではなく、それらの出来事を含む大規模な社会変動の結果として、世界の構造や価値観が変化していく過程を意味するのである。
- さらに、1918年には新型インフルエンザによる世界的なパンデミックが発生し、1918～1919年の流行によって、世界で少なくとも約5000万人、研究によっては1億人近くに達した可能性のある死者が出たと推計されている。
このパンデミックは第一次世界大戦と同時期に発生し、戦争による大規模な兵員・人口移動や過密な生活環境が、感染症の世界的な拡大を促進したと考えられている。 また、感染拡大による労働力不足や医療体制への負担などによって、社会や経済にも大きな影響が及んだ。
このように1910年代から1930年代にかけては、第一次世界大戦、世界的な感染症、経済的混乱など、複数の世界的危機が重なり、人類社会の構造を大きく変化させる時代となった。これらの出来事と太陽活動との間に直接的な因果関係が科学的に確立されているわけではないが、本書では、こうした世界規模の危機が集中した時期を、太陽活動の長期変動と地球の量子情報場との関係から考察し、既存の社会構造や価値観が顕在化・変化していく「世界的浄化作用」の一つの現れとして捉えることができるのではないかと考える。
- 過去の三大インフルエンザ・パンデミックである1918年のインフルエンザ、1957年のアジア風邪、1968年の香港風邪は、いずれも太陽黒点の約11年周期における活動極大期の近くで発生している。この3例の時間的対応は興味深く、太陽活動周期とインフルエンザの流行時期との間に何らかの関係が存在する可能性を考察することができる。ただし、3例だけでは統計的に十分とはいえず、この対応関係だけから因果関係を確定することはできない。
その後も、2002～2003年にはSARSコロナウイルスによる重症急性呼吸器症候群が国際的に拡大し、約8,000例、約800人の死亡が報告された。また、2014～2016年にはギニアを起点とするエボラウイルス病がシエラレオネ、リベリアなど西アフリカ諸国へ広がり、約2万8,600人が感染し、約1万1,300人が死亡した。 2012年に確認されたMERSコロナウイルス感染症も中東を中心に発生し、その後、他地域への輸出症例や医療施設内での感染が問題となった。 さらに2018～2020年には、コンゴ民主共和国東部で約3,500例、約2,300人の死者を伴う大規模なエボラ流行が発生した。
これらの感染症について、太陽活動との関係が確立されているわけではない。しかし、太陽活動は紫外線、宇宙線、大気環境、気候などを通じて地球環境に影響を及ぼすため、感染症の発生・流行に間接的な影響を与える可能性については、今後も研究する価値がある。
実際、太陽活動とインフルエンザとの関係については、フレッド・ホイル博士とチャンドラ・ウィクラマシンゲ博士が1990年にNature誌に「Sunspots and influenza」という論考を発表している。 一方、この問題については同年のNature誌上でも反論が掲載されており、現在も太陽活動と感染症との因果関係が確立されているわけではない。 したがって、本書ではこの関係を確定した因果関係ではなく、太陽活動と感染症との時間的・環境的関係を検証するための仮説として考察していくのである。
- ベルギー王立天文台を含む国際的な太陽観測・解析によれば、太陽活動の第24周期は2019年末頃に活動極小を迎え、その後、第25太陽活動周期へ移行したことが確認されている。第25周期は2019年12月に始まったとされている。
それとほぼ同じ時期の2019年12月末、中国湖北省武漢市で原因不明の肺炎患者の集団発生が確認され、WHOにも報告された。その後、原因ウイルスはSARS-CoV-2と特定され、2020年1月11日には中国で最初の死亡例が報告された。WHOは1月30日にこの流行を「国際的に懸念される公衆衛生上の緊急事態（PHEIC）」と宣言し、3月11日にはCOVID-19をパンデミックと評価した。
2020年3月上旬には、COVID-19による累積死亡者数が、2002～2003年のSARS流行による最終的な死者数774人を上回る規模となった。SARSの最終集計は8,096例、774死亡であったのに対し、COVID-19は無症状・発症前を含む感染拡大や国際的な人口移動などによって、短期間のうちに世界各地へ広がった。
このように、第25太陽活動周期の開始時期とCOVID-19の発生時期が近接していたことは、03-17で述べた太陽活動と感染症との関係を考察する上で興味深い時間的対応の一つである。ただし、この時間的な一致だけから、太陽活動がCOVID-19の発生や感染拡大を引き起こしたと結論づけることはできない。太陽活動が紫外線、宇宙線、大気環境、気候などを通じて生命環境に影響を与え、感染症の発生や拡大に間接的な影響を及ぼす可能性については、今後さらに検証する必要がある。この問題を、03-19では第25太陽活動周期との関係からさらに考察するのである。
- 日本国内におけるCOVID-19の感染者数と死亡者数の増加には、第1波、第2波、第3波、第4波、第5波、第6波と、複数の流行波が認められる。これらの流行波と太陽黒点数の変化を重ね合わせると、太陽活動が第25周期の極小から上昇へ転じていく時期と、COVID-19の流行波が発生した時期との間に、一定の時間的対応があるように見える。日本では第4波がアルファ株、第5波がデルタ株、第6波がオミクロン株を中心として発生しており、各流行波にはウイルスの変異、人口免疫、ワクチン接種、社会活動など、複数の要因が関係していることが知られている。
したがって、この時間的対応だけから太陽活動とCOVID-19の流行との因果関係を結論づけることはできない。しかし、太陽活動は紫外線、宇宙線、大気環境、気候などを通じて地球環境に影響を及ぼすことから、感染症の発生や流行に間接的な影響を与える可能性については、さらに検証する価値がある。
本書では、太陽活動の活発化に伴って量子的エネルギー（火素）が増大し、それが地球の量子情報場を介して生命体に作用するという仮説を立てている。この観点から見るならば、COVID-19の流行波は、太陽活動の変化と人類の生命・社会環境との関係を考察する一つの事例として捉えることができる。今後、太陽活動の変動と感染症の発生・流行との時間的関係を、季節、変異株、人口免疫、ワクチン接種、社会活動などの要因を考慮しながら定量的に検証する必要がある。
- 2026年10月4日現在、WHOに報告されたCOVID-19の累積症例数は約7億7948万例、累積死亡数は約711万例に達している。ただし、これは各国からWHOに報告された症例数であり、実際の感染者総数を示すものではない。現在、COVID-19は多くの国で通常の呼吸器感染症サーベイランスの中で監視されており、世界的なパンデミックとしての局面からは大きく変化しているものの、SARS-CoV-2の感染そのものが終息したわけではない。
一方、2026年5月には、コンゴ民主共和国（DRC）とウガンダでブンディブギョウイルス病（エボラウイルス病の一種）の流行が確認された。5月15日に両国で流行が確認され、5月17日、WHOはこの流行を「国際的に懸念される公衆衛生上の緊急事態（PHEIC）」と認定した。ただし、WHOはパンデミック緊急事態の基準には該当しないとしている。
その後、流行はDRCを中心に急速に拡大した。7月30日時点でDRCでは3,605確定例、1,587死亡となり、8月12日には4,665確定例、2,184死亡、8月26日には5,794確定例、2,786死亡に達した。8月31日には6,186確定例、3,007死亡となり、2018～2020年のDRCにおけるエボラ流行の死亡者数2,299人を上回った。WHOは2026年の流行をDRCで過去最大のエボラ流行と位置付けている。
さらに、DRCから帰国した医療・人道支援関係者を通じてフランスでも1例が確認されたが、WHOによれば二次感染は確認されていない。ウガンダでは新規感染が途絶え、8月27日にWHOとAfrica CDCが流行終息を確認した。
2026年10月18日現在では、DRCの9,552確定例・4,602死亡、ウガンダの20確定例・2死亡、ケニアの8確定症例・1死亡、フランスの1確定例を合わせ、今回の流行全体で9,581確定例、4,605死亡、確定症例に対する死亡割合は48.1％に達している。
COVID-19に続いて、このような大規模な感染症流行が発生していることは、人類と感染症、環境、社会構造との関係を考える上で重要な事例である。本書では、太陽活動の変動に伴う量子的エネルギー（火素）の変化が地球の量子情報場を介して生命環境に作用し、感染症や社会的変化を含む「浄化作用」の一側面として現れる可能性を仮説として考察する。ただし、2026年のエボラ流行については、人口移動、紛争や治安上の問題、医療体制、接触者追跡の困難さ、診断・発見の遅れなど、既に確認されている複数の要因が存在するため、太陽活動との因果関係については、これらの要因を考慮した上で今後検証していく必要がある。
< data: https://who.int/emergencies/alert-and-response >
<data: https://ecdc.europa.eu/en/ebola-outbreak-democratic-republic-congo-and-uganda >
- 1918年に世界的なパンデミックを起こした1918年インフルエンザ・パンデミック（いわゆるスペイン風邪）は、インフルエンザA（H1N1）ウイルスによるものであった。当時の世界人口約18億人に対して、約5億人、すなわち世界人口の約3分の1が感染したと推定され、死亡者は少なくとも5,000万人、推計によっては1億人に達したとされる。(cdc.gov) 1918年のパンデミックは、感染者の把握方法や医療環境が現代とは大きく異なるため、現在の感染症と単純に致死率を比較することはできない。しかし、極めて大きな人的被害をもたらしたことは確かであり、第一次世界大戦による大規模な人口移動や過密な生活環境も感染拡大を促進したと考えられている。(cdc.gov)
2026年には、オーストラリアのハード島などで高病原性鳥インフルエンザA(H5N1)の野生動物への感染が確認され、ミナミゾウアザラシの幼獣を中心に大規模な死亡が報告されている。ハード島ではH5N1 clade 2.3.4.4bが確認され、調査時点で8,573頭のゾウアザラシ幼獣が死亡または瀕死と判定され、総死亡数は約13,359頭と推定された。(biorxiv.org) H5N1は鳥類だけでなく哺乳類にも感染を広げており、生態系への影響が懸念されている。
ただし、現在のH5N1について持続的なヒト―ヒト感染は確認されておらず、将来、H5N1が変異して人から人へ効率的・持続的に感染するようになった場合にも、その致死率を事前に50％以上と断定することはできない。感染性、伝播性、病原性、致死性はそれぞれ異なる性質であり、実際の被害はウイルスの性質、人口の免疫状態、ワクチンや治療薬、医療体制、公衆衛生対策などによって大きく変化する。(who.int)
仮に、1918年のように高い感染拡大能力と高い病原性を併せ持つ新型インフルエンザが世界的に拡大すれば、数億人規模の死亡につながる可能性もリスクシナリオの一つとして想定する必要がある。また、感染者の増加は医療体制だけでなく、農業、畜産、物流、食料供給、雇用、国際経済にも影響を及ぼす可能性がある。したがって、人類は新たな感染症の発生を単なる医学上の問題としてではなく、生態系、社会、経済、食料安全保障を含む相互に関連した総合的な危機として捉える必要がある。
- 2023年5月8日、COVID-19は日本において感染症法上の「5類感染症」に分類された。これは季節性インフルエンザと同じ5類に位置付けられたことを意味するが、両者が医学的に同じ感染症や同じ重症度になったことを意味するものではない。この分類変更によって、社会は政府による一律的な感染対策を中心とする段階から、感染の継続を前提として社会活動と感染対策を両立させる段階へと移行した。
一方、COVID-19ワクチンについては、安全性や有効性、接種後に生じる症状、長期的な影響などについて、現在も継続的な評価が行われている。特に、2023年11月に日本で承認されたレプリコンワクチン（自己増幅型mRNAワクチン）は、新しいワクチンプラットフォームであることから、承認後も安全性と有効性について長期的な検証を続けることが重要である。
国民の生命と健康を守る政府には、科学的根拠に基づいてワクチンの有効性と安全性を評価するとともに、得られた利益とリスク、未解明の点を含めて、透明性の高い情報公開を行うことが求められる。また、国民自身が十分な情報に基づいて判断できる環境を整えることも重要である。
この問題は、単なる医療技術の問題にとどまらず、科学的知識を社会がどのように共有し、政府・専門家・市民の間にどのような信頼関係を築くのかという、人類の生命観と社会のあり方そのものを問う問題でもある。
- 2026年9月25日、厚生労働省から2026年7月分の人口動態統計速報が公表され、2026年7月までの過去12か月間の死亡数は1,551,246人となった。図に示すように、2020年7月までの過去12か月間の死亡数1,375,919人と比較すると、2021年以降の死亡数は大きく増加し、2022年から2025年にかけては150万～160万人台で推移した。ただし、2026年には前年より減少している。
この死亡数の増加については、人口の高齢化、COVID-19による直接的・間接的な影響、医療機関への受診状況の変化、老衰、循環器疾患、肺炎などの死因の変化を含め、複数の要因を検討する必要がある。単純な死亡数の前年比較だけでは、人口構造の変化による死亡増加と、統計的に推定された超過死亡を区別することはできない。超過死亡を評価するためには、年齢構成、長期的な死亡率の推移、季節性、感染症、気温などを考慮して、予測される死亡数を適切に推定する必要がある。
また、2021年以降の死亡数増加とCOVID-19ワクチン接種の時期が重なっていることから、ワクチンとの関連を指摘する研究や意見も存在する。一方で、時間的な一致だけからワクチンが超過死亡の原因であると判断することはできない。ワクチン接種と死亡との因果関係を検証するためには、接種者と未接種者の比較、年齢・性別・基礎疾患・COVID-19感染歴などを調整した疫学研究、死因別分析、接種後死亡例の個別調査や病理学的検討など、多方面からの検証が必要である。
政府は、COVID-19による死亡だけでなく、超過死亡を含む死亡数の変化について、その原因を可能な限り詳細に分析し、透明性の高い情報公開を行うことが重要である。ワクチンの有効性を評価することと、安全性や健康被害の可能性を検証することは両立する。国民の生命と健康を守るためには、ワクチンに対する賛否を先に決めるのではなく、科学的データに基づいて利益とリスクを継続的に評価し、その結果を社会で共有する姿勢が求められる。
< data: https://www.mhlw.go.jp/toukei/list/81-1a.html >
- 「太陽活動は感染症にどのような影響を与えるのか？」
太陽活動が活発になると黒点が増加する傾向がある。黒点は太陽の磁気活動を示す重要な指標であり、黒点数が増える時期には、紫外線、極端紫外線（EUV）、X線などの放射や、太陽フレアに伴う高エネルギー粒子なども変化する。太陽全体の総放射量の変化は比較的小さい一方、特定の短波長放射では相対的に大きな変動が生じることが知られている。
これらの変化のうち、特に紫外線は皮膚を介して人体の免疫系を調節することが知られている。紫外線は免疫反応を単純に強めたり弱めたりするのではなく、抗原提示、サイトカイン、T細胞など複数の経路を通じて、免疫抑制と免疫調節の双方に作用する。したがって、紫外線の増加が感染症を一律に増加させるとは限らず、病原体や感染経路、季節、気温、湿度などを含めて考える必要がある。
一方、太陽活動に伴うEUVやX線は、地球の上層大気に強く吸収される。また、高エネルギー粒子も地球磁場と大気によって遮蔽されるため、通常の地上生活において太陽活動の変化によるこれらの放射線が人体へ直接大きな影響を及ぼすことは考えにくい。むしろ、これらは電離層や上層大気を変化させることで、間接的に地球環境へ影響する可能性を考える必要がある。
したがって現代科学においては、太陽放射、とりわけ紫外線などが人体の免疫系を調節することは確認されているものの、太陽活動の約11年周期の変動が感染症の流行を増加させるという因果関係は確立されていない。実際には、太陽放射、気候、病原体、人間の行動、免疫状態など複数の要因が相互に作用している可能性があり、今後さらに生理学的・疫学的研究を進める必要がある。
一方、本書では、現時点の科学では物理量として十分に定義・測定されていない霊的（量子情報的）側面についても考察する。太陽活動の増大に伴う「火素」の変化が地球の量子情報場に作用し、それが人体の霊的（量子情報的）側面に影響するという考え方は、現代科学によって確立された理論ではない。しかし、本書ではこれを一つの仮説として位置付け、既知の物理・生理学的作用とは区別した上で、今後検証すべき研究課題として考察していくのである。
- 「太陽活動と地震の関係について」
過去の太陽活動と地震活動の発生時期を比較すると、両者の間に何らかの関係がある可能性を指摘する研究が存在する。一方で、太陽活動や地磁気活動が地震を引き起こすという因果関係は、現在の科学では確立されていない。したがって、両者の時間的な対応が偶然なのか、それとも何らかの太陽‐地球間相互作用によるものなのかについて、さらに統計的・地球物理学的な検証が必要である。
太陽活動は太陽黒点数と密接に関係しているが、黒点数は太陽活動そのものではなく、その磁気活動を表す代表的な指標の一つである。したがって、太陽活動の強弱を考察する際には、単純に黒点数の多い少ないだけを見るのではなく、約11年周期における黒点活動の振幅、さらに約100年規模で変化する周期強度など、複数の時間スケールを考慮する必要がある。
さらに本書では、約11年周期の活動強度が約100年規模で変動し、その約100年規模の変動そのものも、より長い数千年規模の変動によって変調される可能性を仮説として考察する。このような階層的な周期構造を想定すれば、現在の太陽活動についても、単一の11年周期だけではなく、より長期的な変動の中に位置付けて考えることができる。
ただし、数千年規模の太陽活動変動については現在も研究途上であり、近年の研究では、過去の放射性炭素などに見られる数千年規模の変動の一部が、太陽活動ではなく地球磁場の変化によって説明できる可能性も示されている。したがって、「現在は数千年規模の太陽活動の振幅が増大している」という見方は、現時点では確立した科学的事実ではなく、本書が提示する仮説として扱う必要がある。
その上で、もし現在が太陽活動の長期的な活動期に位置しているのであれば、その変動が太陽風、地磁気、地球大気などを介して地球環境にどのような影響を及ぼすのか、さらに地震活動との間に統計的・物理的な関係が存在するのかを検証することは重要な研究課題となるのである。
- 1700年以降のM8以上の巨大地震の発生頻度を比較すると、1700年代、1800年代に比べ、1900年代以降には多くの巨大地震が記録されている。特に1950年代から60年代にかけては、1952年カムチャツカ地震（M9.0）、1957年アリューシャン地震（M9.1）、1960年チリ地震（M9.5）、1964年アラスカ地震（M9.2）というM9クラスの巨大地震が相次いで発生している。この時期は、太陽活動が非常に活発であった時期とも重なっている。
また、2000年から2024年までの25年間にも、M8以上の巨大地震が多数記録されている。ただし、古い時代ほど地震観測網が未発達で、過去の巨大地震には記録漏れやマグニチュード推定の不確実性があるため、年代による発生件数の単純比較だけから、近代になって巨大地震そのものが増加したと断定することはできない。
一方、太陽活動と地震活動との間に統計的な関係がある可能性を指摘する研究も存在するものの、太陽活動が巨大地震を引き起こすという因果関係は、現在の科学では確立されていない。そこで本書では、太陽活動の約11年周期だけでなく、それを変調する約100年規模、さらに数千年規模の長期変動に着目し、太陽活動の長期的な振幅変動が地球の地震活動に何らかの影響を与える可能性について、仮説として考察するのである。
- 1950年代から60年代にかけては、1952年カムチャツカ地震（M9.0）、1957年アリューシャン地震（M9.1）、1960年チリ地震（M9.5）、1964年アラスカ地震（M9.2）というM9クラスの巨大地震が相次いで発生している。ただし、これら4つの地震がすべて太陽黒点の極大期（シュワーベ周期）に発生したわけではない。このことから、巨大地震の発生を約11年周期の太陽黒点数だけで説明することはできないと考えられる。
一方、これら4つの巨大地震はいずれも環太平洋地震帯の海溝付近に位置する沈み込み帯で発生している。環太平洋地域は、海洋プレートが他のプレートの下に沈み込む境界が集中しており、世界最大級の地震が発生する地域である。このことから、これらの巨大地震の直接的な背景には、プレートの沈み込みによって長期間蓄積された応力の解放があると考えられる。
ただし、なぜ特定の時期に巨大地震が集中するのかという問題については、さらに検討する必要がある。太陽活動との関係を考える場合、単純な黒点数の極大・極小だけではなく、約11年周期を変調する約100年規模、さらに長期的な太陽活動の変動が、地球の電磁・磁気環境や地球内部のダイナミクスに何らかの影響を与え、すでに応力が蓄積しているプレート境界における地震発生のタイミングに作用する可能性について、仮説として検証する必要があるのである。
- 現代科学では、太陽活動に伴う太陽風、磁場、電磁放射などの変化が、地球の磁気圏や電離圏、大気に影響を及ぼすことが明らかになっている。一方、太陽活動が地球内部、特にプレート運動や地震活動にどの程度影響を及ぼすのかについては、まだ十分に解明されていない。
本書では、これを量子情報論の観点から考察する。すなわち、太陽と地球は単に電磁的・重力的に相互作用しているだけでなく、両者を構成する物質の量子状態の間にも、何らかの量子的な相関が存在する可能性があるのではないかと考えるのである。量子もつれそのものは、光子、電子など様々な量子系において実験的に確認されている。しかし、巨大な天体を構成する膨大な量子系の内部情報が、天体間の量子的な結びつきによって相互に反映されることは、現在の科学では実証されていない。
また、重力については、これを量子化し、グラビトンなどの量子によって記述しようとする理論が研究されているが、グラビトンそのものはまだ実験的に確認されていない。したがって、天体の質量に関する情報が量子的な相関を通じて重力として現れるという考えは、現段階では仮説の領域にある。さらに本書では、重力だけでなく、天体内部に存在する様々な量子情報についても、天体間の量子的な相関を通じて何らかの影響が生じている可能性があるのではないかと考察するのである。
- 大地震の発生時期と満月・新月などの月齢との関係については、地球潮汐の観点から研究が行われている。月と太陽の引力は海水だけでなく地球そのものにも作用し、地球の固体部分を周期的に変形させている。この現象を地球潮汐という。満月や新月の前後には、太陽と月の潮汐作用が重なって大きくなるため、地球内部の応力も変化する。
地球潮汐による応力は、プレート運動によって断層に長期間蓄積される応力に比べれば非常に小さい。しかし、すでに破壊直前まで応力が蓄積した断層では、このような微小な応力変化が地震発生の最後の引き金となる可能性が指摘されている。実際、沈み込み帯や一部の断層では、潮汐応力と地震発生時期との統計的な関係を示す研究が報告されている。一方で、すべての地震が満月や新月に発生するわけではなく、潮汐による地震誘発の効果は地震の種類や断層の状態によって異なると考えられている。
例えば、1995年1月17日の阪神・淡路大震災は満月の日に発生し、2004年12月26日のスマトラ島沖地震についても、周辺で発生した地震と地球潮汐との間に関連が報告されている。これらは、月齢そのものが地震を引き起こしたことを意味するものではないが、太陽と月による周期的な重力作用が、地震発生の時期に影響を及ぼす可能性を考える上で興味深い事例である。
火山活動についても、一部の火山性地震と地球潮汐との関連を示す研究があることから、潮汐作用が火山活動のタイミングに何らかの影響を及ぼす可能性について、今後さらに検証する必要がある。
< data: https://j-jis.com/yochi/sun >
- 一方、太陽活動の変化は、総太陽放射量や紫外線などを通じて地球の大気に影響を及ぼしている。特に紫外線の変化は成層圏のオゾン生成や温度分布に作用し、それに伴う成層圏の大気循環の変化が、対流圏の大気循環や降水パターンに影響を及ぼす可能性が研究されている。
地球の大気循環は、赤道と極地方との温度差、海洋と大気の熱輸送、海面水温、温室効果ガス、火山活動、エルニーニョ・ラニーニャなどの自然変動など、多くの要因によって形成されている。これらの条件が変化すると、前線や低気圧の活動、台風や温帯低気圧の発達、偏西風やジェット気流の位置・蛇行などにも変化が生じる可能性がある。
大気循環が大きく変化すると、暖気や寒気の流入、前線や降水帯の停滞、低気圧の発達などが生じ、猛暑、寒波、豪雨、洪水、干ばつ、冷害、山火事などの極端な気象・気候現象につながることがある。実際に、近年観測されている高温や大雨などの極端現象には、人為的な気候変動が影響していることが確認されている。
ただし、太陽活動の変化が近年の地球温暖化や極端現象の主な原因であると断定することはできない。11年周期などに伴う太陽放射の変化は存在するものの、その影響は近年の人為的な温室効果ガスによる放射強制力に比べて小さい。IPCCは、近年の全球的な温暖化の主因が人為起源の温室効果ガスであると評価している。
一方で、太陽活動が大気・海洋循環や降水パターンなどの自然変動に一定の影響を及ぼす可能性は否定できない。特に、11年周期より長い時間スケールにおける太陽活動の変動が気候にどの程度影響するのかについては、他の自然変動や人為的要因と区別しながら、さらに検証する必要がある。
- 太陽活動については、ベルギー王立天文台のWDC-SILSOをはじめとする太陽観測・解析機関や国際的な観測ネットワークによって、将来の活動周期や黒点数の予測が行われている。太陽黒点は平均約11年周期で増減するため、過去の観測記録、太陽磁場の状態、統計モデル、物理モデルなどを用いて、次の活動極大期の時期や強さを推定することができる。ただし、太陽活動の周期は毎回一定ではなく、予測には不確実性がある。
実際、第25太陽活動周期についても、当初の予測とその後の観測結果には差が生じ、予測は観測結果に応じて更新されてきた。これは最初に述べた通り、約11年のシュワーベ周期、約100年規模のグライスベルグ型変動、さらに数百年から数千年規模の長期的変動など、異なる時間スケールの変動を考慮しながら、継続的な科学的観測結果に基づいて太陽活動を予測していく必要があることを示している。
< data: https://www.sidc.be/silso/home >
- 第2章『神々の実相論』で説明したが、本書では、1931年6月15日を境に、それまで約3000年間続いた『夜の時代』が終わり、『昼の時代』に転換したと捉えている。岡田茂吉師は、それについて次のように述べられている。『昼の世界ということは、黒点が変化するのです。』『学問の方では十一年目に黒点が強く現われるという事になっていますが……太陽もやはり呼吸運動が行われているのです。十一年目に一回行うのです。拡がったり、つぼまったりする呼吸です。』『十一年目に一度、百年目に一度、千年に一度、という大きなものもあります。』『凡て夜昼の区別があるように、大体一年、十年、百年、千年、万年、というように定期的に決まっているのです。今度昼間の世界になったのは三千年目になるのです。……三千年で一回転するのです。』『夜の期間中は宗教は固より、何も彼も徹底的に見えないのは当然で、それが為人間は迷いを生じ、真の安心立命は得られなかったのである。処が昼となるや天日の下、地上一切のものは明々白々に露呈されるので、分らないものはなくなる訳である。』これらは、本書では、高位の神霊（意識と情報体）から岡田茂吉師を通して1952年、1953年に示された情報として位置づけている。これらの内容は、現在の科学的な太陽活動モデルそのものを示すものではないが、約11年、約100年、さらに長期にわたる太陽活動の変動を考える上で、一つの仮説的な視点として参考になると考えるのである。
- 今後の太陽活動について考察する。1700年代以降に観測されてきた太陽活動の長期的な変動を、仮に数千年規模の変動の初期段階と捉えるなら、今後さらに活動が強まる可能性も一つの仮説として考えられる。実際、20世紀には第16、第17、第18、第19太陽活動周期において比較的活発な周期が続き、第19周期では13か月平滑化月平均黒点数が285に達した。これらの過去の活動を参考に、本書では、第26～第28太陽活動周期において、黒点数が過去の活発な周期に匹敵し、あるいはそれを上回る活動が現れる可能性を長期的な仮説として想定する。また、さらに長期的なグライスベルグ型変動の極大時には、黒点数が月平均320程度に達する可能性も考えられる。ただし、これは現在の太陽物理学による確立した予測ではなく、過去の観測記録から本書が設定する仮説的なシナリオである。
太陽活動が強い時期には、太陽フレアやコロナ質量放出（CME）が増加し、1859年のキャリントンイベントのような極端な宇宙天気現象が発生する可能性もある。キャリントンイベントでは大規模な太陽フレアとCMEに伴う強い地磁気嵐が発生し、当時の電信網に大きな影響を与えたことが記録されている。 現代では、人工衛星、通信、測位、電力網など社会基盤への影響がさらに大きくなる可能性があり、特に低軌道衛星では熱圏の膨張による大気抵抗の増加も問題となる。 したがって、将来の太陽活動の強さを正確に予測することには不確実性があるとしても、極端な宇宙天気現象を想定した対策と準備を平時から進めておくことは重要であると考えるのである。
- 古代から東アジアの歴史において、三足烏は太陽の象徴として登場する。現代では、科学技術の進歩によって太陽は詳細に観測され、膨大なデータとともに、様々な種類の映像としてリアルタイムに提供されている。しかし、望遠鏡が存在しなかった古代においても、人々は太陽面に現れる大きな黒点を肉眼で観測していたことが、古代中国の記録から確認されている。実際、中国の史書には太陽の中に「黒子」「黒気」などが現れたという記録があり、大きさを卵や果実などにたとえた例も残されている。
では、古代人が太陽の中に三足烏を描いたのは、何を意味するのであろうか。古代人が月に兎や蟾蜍（ヒキガエル）を見たというのは、月面の模様から想像力を働かせたものと考えられる。一方、太陽の中に黒い烏を見出した背景には、肉眼で観察された大型の太陽黒点が何らかの影響を与えた可能性も考えられる。大型黒点は現在でも太陽活動を示す重要な指標であり、歴史的な肉眼黒点の記録も過去の太陽活動を復元する資料として利用されている。
黒点はしばしば複数の群として現れることから、古代人がその姿を黒い鳥の群れになぞらえた可能性もある。ただし、三足烏が太陽黒点そのものに由来するということは現在の歴史学・科学によって確定しているわけではなく、神話・図像・天文観測を結び付ける一つの仮説として考えるべきである。
太陽は、光や熱、昼夜、季節、農耕など、人間の生命と生活に直接関係する存在であった。その上に日食や大型黒点などの異常な太陽現象が加われば、人々が太陽を畏れ、神格化し、信仰の対象としたとしても不思議ではない。古代文明に太陽を神格化する信仰が広く見られることも、こうした太陽観を考える上で興味深い。
現代人は宇宙望遠鏡によって太陽黒点を詳細に観測しているが、古代人は肉眼によって太陽の異変を捉え、それを神話や象徴として後世に残したのかもしれない。もし将来、古代の記録に匹敵するほど巨大な黒点が肉眼で確認される時代が再び訪れるなら、それは太陽活動の大きな変化を示す現象として注目されることになるだろう。そして本書では、それを人類の新しい時代を考える一つの象徴として捉えてみたい。
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